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クリヤマジャパン㈱採用資料

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  1. 3 ©︎Kuriyama Holdings Corporation 会社概要 クリヤマジャパン株式会社 2012年2月2日 〒540-6325 大阪市中央区城見1丁目3番7号(松下IMPビル25階) TEL.06-6910-7013(代表)

    FAX.06-6910-7031(代表) 代表取締役社長 小貫成彦 1億円 建機、農機向けゴム・樹脂製品の製造・販売、スポーツ施設や商業施設向け 各種床材の製造・販売・施工 社名 創業 本社所在地 代表者 資本金 主な事業内容
  2. 4 ©︎Kuriyama Holdings Corporation クリヤマの歴史 1939 1940 1948 1957 1968

    1978 1981 1983 1991 1996 2004 2007 2012 2015 2024 大阪でゴム製品の卸売業として誕生 「栗山護謨株式会社」設立 海外へ進出し、輸出入事業を開始 王子ゴム化成(株)設立、国内で 工業用ゴム製品の製造開始 シカゴに現地法人 "Kuriyama of America” を設立 米国でホースの製造を開 始、北米でホースメー カーとして成長 世界基準の競技性と安全性を強みに、 日本のスポーツ施設市場へ進出 栗山ゴム(株)がクリヤマ (株)に社名変更 アウトドアスポーツ用 品の販売を開始 建機・農機メーカーのグロー バルTier1サプライヤーとして、 アジア地域へ進出 東京証券取引所 二部に上場 オリジナル商品を開発し 床材メーカーヘと飛躍 持株会社体制へ移行 −クリヤマ(株)からクリヤ マホールディングス(株)へ 商号変更 −日本国内の事業を事業子会 社であるクリヤマジャパンへ 事業譲渡 欧州、南米ヘホース事業のグ ローバル展開拡大 新たな飛躍への挑戦、尿素SCR システム・センサーメーカーヘ オーストラリアに中核 事業会社"Kuriyama Australia Pty Ltd.” 設 立 ホース事業のオセアニ ア進出 クリヤマグループの未 来を見据え、日本国内 に総合研究開発機関“ク リヤマR&D株式会社”を 設置
  3. 8 ©︎Kuriyama Holdings Corporation アジア事業−産業資材事業− 排出ガス規制に対応する尿素SCRシステム (株)サンエーが世界初の独自センサー技術で製造 成形ホース・モジュール製品 各種ゴム・樹脂製品 電力・プラント・造船用製品

    電力・プラント・造船のフィールドで培って来た経験とノウハ ウをもとに、様々な仕様に応じたゴム・樹脂製品や、デッキコ ンポジション等を提供します NORMA製品 各種成形ホースをアッセンブリし て供給いたします プレス製・インジェクション製など 多種多様な製品を取扱っています 世界各国の高品質なブランドで構成 されるNORMAグループ製品。ホー スクランプをはじめ、ワンタッチ樹 脂コネクターや金属継ぎ手などの結 合部品を取扱っています
  4. 9 ©︎Kuriyama Holdings Corporation アジア事業−スポーツ・建設資材事業− 新しい空間と豊かさをカタチにする 高品質のオリジナル床材 国内外のデザイナーとコラボレートする ことで、クオリティーを極め、美観、意 匠に優れた新しい空間を創造します

    鉄道施設のホームや階段、遊歩道等向け に、安全性の高い商品シリーズを幅広く 展開しています 近代都市空間に適応し、バリアフリー社 会の実現に貢献する商品を展開していま す 世界基準のバフォーマンスと安全性を実現する スポーツ床材 生体力学に基づく最適な衝撃吸収、反発 性能を兼ね備え、世界中で豊富な納入実 績を誇っています 安全性·競技性・メンテナンス性に優れ、 体育館だけでなく福祉・保育・医療施設 等、多目的に活躍しています 優れた安全性・機能性を持ち、トップレ ベルのグラウンドから園庭まで快適な環 境を実現します
  5. 11 ESG・SDGsへの取り組み 気候変動と大気汚染による影響軽減に向け、 事業を通じて地球温暖化や脱炭素の課題に取り組みます 排気ガスを浄化し大気汚染対策に貢献する 「尿素SCR システム」 人々のニーズに配慮し、公共交通機関への安全なアクセス を実現するサステナブルな商品を開発、提供しています -

    視覚障がい者を守る点字タイル、公共交通機関での転倒事故やけ がを防ぐノンスリップタイル - 駅ホームでの転落事故防止のため、電鉄会社と共同開発した段 差・隙間対策商品「スキマモール」 スポーツ振興を通して人々を支え、 健康社会への発展に貢献します 新素材の活用や生産技術向上により、 環境負荷低減商品の開発を強化します NSF(USA)に認定された人体に適した 飲料用ホース等の製造販売 - 競技施設から防災拠点まで多目的機能をもつ弾性スポーツシート「タラフ レックス」 - 国内のスポーツ振興に貢献する「日本トップリーグ連携機構(JTL)」をサ ポート - スポーツ教室の開催サポート等による健康社会への貢献
  6. 15 クリヤマグループの求める理系人財 生産技術系 製品の構造設計エンジニア ウエハプロセス系 ソフトウェアエンジニア 化学研究員 営業職 機械系・電気電子系 薄膜熱式計測技術

    樹脂・ゴム系 クリヤマでは、生産ラインに用いるロボットやロ ボットアームなどを導入し、大手のお客様向けに センサーを生産しています。 生産工程上の効率をいかにあげるか、自動化の可 否など生産ラインの構築に携わることが可能で す。大手と異なり、自社ですべてを対応出来るこ とで、若手エンジニアが最前線で活躍できる環境 にあります。 クリヤマで展開する製品の構造設計を担っていた だくエンジニアです。3D-CADを使い製品の設計 全般をお任せいたします。 製品の中に使用する部品から、センサーの設計ま で、製品の設計は多岐にわたります。お客様の搭 載車両に合わせた改良などは、営業部門や品質保 証部門等と連携しながら対応することもありま す。 サンエーでは、2003年に世界で初めて他社と共 同で尿素水品質センサーの開発に成功し、販売を 開始しました。 このセンサーは、国内外の大型トラック、バス、 建設機械、農業機械、乗用車向けに供給されてき ました。世界初・最先端の技術に携われる活躍の 場があります。 世界初となる尿素水品質センサーでは、車両との 通信を行う組み込みソフトウェアが動作していま す。クリヤマでは内製センサー製品向けの、組み 込みソフトウェアエンジニアが活躍しています。 また、自社で生産設備のソフトウェア開発業務も 行っているため、幅広く活躍の場があります。 クリヤマの樹脂・ゴム系の製品は海外でも引き合 いが多く、今後も継続的な改良や発展が求められ ています。一方で、樹脂やゴムの特性から接着や 内装の相性など、専門性の高い知識も必要です。 海外での素材開発における悩みを、大学等の研究 機関と連携して(または、業務委託しながら)解 決していく”橋渡し役”の研究員を募集します。研 究開発の中心を担う人物です。 クリヤマで扱っている製品は、お客先へ提案営業活動 をする営業職にも理系の知識が欠かせません。 産業資材事業では、建機・農機・電力プラント関連 の製品を、建設資材事業では、建設関連の製品を取 り扱っており、必ず図面を見ながら提案営業を行って います。 お客様・納入先の特性に合わせた提案・改 良をエンジニアと連携しながら対応していきます。技 術営業職として、理系知識を存分に活かせる環境で す。
  7. 19 グローバル人財育成への取り組み 海外派遣制度「KGC」実施 クリヤマ グローバル チャレンジプログラム 2023年度より制度を導入 将来的に全世界のクリヤマグループで活躍できる人財の育成 海外勤務希望者で、会社が適任と判断した従業員が一定期間 海外関連会社・子会社に出向

    目的・概要 2024年度実施状況 中堅・若手を中心とした グローバルミーティングの開催 計4名が、米国(2名)、オランダ(1名)、タイ(1名)に出向 海外グループ従業員との交流促進によるグローバルでの一 体感の醸成 海外事業と国内事業のノウハウの共有や、情報交換による 経営方針、事業戦略の浸透 北米での産業資材事業の展開、グローバルベースでの研究 開発等 目的・概要 2024年度実施状況 7月にアジアセールスミーティングを開催し、 海外グループより中堅・若手7名が来日
  8. 21 人事制度・福利厚生について 人権を尊重し、多様性のある人財を育成することで“誰もが輝く社会づくり”に貢献します クリヤマジャパンの働き方改革 アーリーBiz 定時30分前退社を推奨 通勤Biz 時差出勤を可能とする ランチBiz 昼食時間を自分で選択

    ドレスBiz 就業時の服装をTPOに合わせて選択 2×4リフレッシュ休暇 年間休日に加え、四半期毎に2日以上の有給取得を推奨 ダイバーシティの推進 性別や年齢、国籍に関わらず、多様化する価値観等の違いを尊重し、個々の能力を 最大限に発揮できるようダイバーシティ経営を推進しています。 健康経営の推進 当社及びクリヤマジャパン株式会社の「健康経営」に関 する各種取り組みは、今年度も「健康経営優良法人2024 (大規模法人部門)」に認定されました。 奨学金返済支援制度 寮・社宅・住宅取得補助制度 就学時に借り受けた返還が必要 な奨学金の一部について、会社 が返済原資として補助金を給付 する制度を導入しています。 ※諸条件有り 従業員が快適に生活できる環境 を実現するべく、通勤圏内に自 己が所有する住居が無い方を対 象とした各種寮・社宅制度を用 意しています。 出産・子育て支援 育児短時間勤務 養育する子が小学校就学前まで短時間勤務が 可能です。(法定では 3 歳未満) 婦人科検診補助 乳がん検診や子宮頸がん検診等の費用を一部 補助しています。 ※対象者:25歳以上(扶 養対象の配偶者を含む) 子ども手当の支給 再雇用年齢の延長 従業員が再雇用後も生きがいをもって働くことが出来るよう、再雇用者の経験・能 力・知識を有効活用し、生活の安定を図ることを目的としています。